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  ■ 平成29年度日体協公認アスレティックトレーナー養成講習会について


宮城県スポーツ指導者協議会リーダーバンクについて


◆指導者をお探しの方

 宮城県スポーツ指導者協議会(以下同協議会)では、指導者をお探しの方や指導者の情報をお知りになりたい方のために
宮城県スポーツ指導者の情報検索システム「リーダーバンク」を設置いたしました。
 ぜひ、たくさんの皆様にこのシステムをご利用していただき、大いにご活用ください。

 
    ⇒  指導者の情報検索システムは右記のバナーよりどうぞ 


◆指導者の登録をご希望の方

 宮城県スポーツ指導者協議会(以下同協議会)では、希望する会員の指導者情報を、宮城県体育協会HP上に
掲載いたします。
 掲載を希望される会員の方は、同協議会リーダーバンク設置要領を熟読のうえ、登録用紙(様式1、表・裏)に
必要事項を記入し同協議会事務局まで送付願います。
 送付された登録情報を確認後、順次掲載してまいります。


   ① 宮城県スポーツ指導者協議会リーダーバンク設置要領  
   ②      同  上           登録用紙(様式1、表・裏)



宮城県スポーツ指導者協議会について


  ■1■ 宮城県スポーツ指導者協議会とは
  ■2■ 宮城県スポーツ指導者協議会 会則
  ■3■ 宮城県スポーツ指導者協議会 会報
  ■4■ 宮城県スポーツ指導者協議会 会費納入について


 ■1■ 宮城県スポーツ指導者協議会とは 

 宮城県スポーツ指導者協議会は、昭和55年2月に設立されました。設立目的は、公益財団法人日本体育協会の公認スポーツ指導者が、相互の連携と資質の向上に努め、地域スポーツ活動の推進を図り、宮城県のスポーツ振興に寄与しようとするものです。県全体及び支部の研修会や、中央の会議・研修会への派遣等を行っています。また、平成27年8月からはリーダーバンクを立ち上げ、掲載希望者を募集します。

〔会員となるためには〕
 公認スポーツ指導者の皆様には、毎年4月に宮城県スポーツ指導者協議会への加入と、会費納入の御案内を送付しています。同封の振込用紙にて年会費1,500円を納入されますと、当該年度の会員となります。会員は、同協議会研修会(資格更新義務研修3月予定)に参加することができます。

〔平成29・30年度 宮城県スポーツ指導者協議会 役員名簿〕
役 職 名 氏   名 所属支部 備  考
1 顧 問  菊地  浩  前会長
2 顧 問  堀田 壽一  前副代表
3 顧 問  相澤 岩男  前副代表
4 顧 問  金岡 昭房  前副代表
1 代 表  佐藤 忠文  気仙沼・登米
2 副代表  玉田 良三  仙 南
3 副代表  髙橋 公治  東 部
4 委員長  宮城 勝文  仙 台・(青葉区)  H29・30 全国スポーツ指導者連絡会議 代表委員
5 委 長  小野  寛  仙 台・(太白区)
6 委 員  江刺 善之  仙 台・(若林区)
7 委 員  佐々木 洋  仙 台・(泉 区)
8 委 員  米谷 正信  東 部
9 委 員  木村 健喜  気仙沼・登 米
10 委 員  笹原 宗悦  大 崎・栗 原
11 委 員  青島 大輔  AT連絡協議会
1 監 事  佐藤  亨  仙 台・(青葉区)
2 監 事  阿部 拓馬  AT連絡協議会

〔事業報告及び事業計画〕

平成28年度事業報告    平成29年度事業計画   

 

 ■2■ 宮城県スポーツ指導者協議会会則 

                     第1章 総    則
第1条  宮城県スポーツ指導者協議会(以下「本会」という。)は、公益財団法人宮城県体育協会(以下「この法人」
    という。)定款第42条第1項の規定及び公益財団法人日本体育協会公認スポーツ指導者制度9.(2)に基
    づき、この法人の指導者育成委員会の下に設置する。

                     第2章 目的及び事業
第2条  本会は、公益財団法人日本体育協会(以下「日体協」という。)公認のスポーツ指導者として、相互の連帯
    と資質の向上に努めるとともに、地域スポーツ活動の推進を図り、もって宮城県のスポーツ振興に寄与するこ
    とを目的とする。

第3条  本会は、前条の目的を達成するため、次の事業を行う。
     ① 会員相互の連携と資質の向上に関する事業
     ② 地域のスポーツ活動の推進に関する各種事業の実施
     ③ スポーツの振興に関する事業の支援・後援
     ④ スポーツに関する講習会・研修会への指導者の派遣
     ⑤ その他、目的達成に必要な事業

                     第3章 組    織
第4条  本会の会員は、次の各号に該当するものをもって構成する。
     ① 日体協公認スポーツ指導者の資格を有する者
     ② 本会の目的及び事業に協賛し、委員会で推薦する者

第5条  本会に、次の地域を置く。その規定は別に定める。
     ① 仙台地域  ② 仙南地域  ③ 宮城・黒川地域
     ④ 大崎・栗原地域  ⑤ 東部地域  ⑥ 登米・気仙沼地域

                     第4章 役員及び顧問
第6条  本会に、次の役員を置く。
     ① 代 表  1名     ② 副代表  2名     ③ 委員長  1名
     ④ 委 員  15名程度  ⑤ 監査委員 2名
    2 委員は各地区から2名を選出する。但し、仙台は各区1名を割り当てる。
    3 代表は、県体協会長が委嘱し、副代表・委員長は、委員の互選とする。
    4 代表指名による委員を、若干名置くことができる。
    5 委員・監査委員は総会で選任する。
    6 役員の任期は2年とする。ただし再任は妨げない。
    7 就任時の役員の年齢は、70歳未満とする。

第7条  本会に、委員会の承認を得て、顧問を置くことができる。
    2 顧問は、代表又は副代表であった者を委員会の推薦により代表が委嘱する。
    3 顧問は、重要な事項について、代表の諮問に応じて意見を述べることができる。

第8条  代表は、業務を統括する。
    2 副代表は、代表を補佐し、代表に事故あるときにはその職務を代行する。
    3 委員長は、日常の業務を掌理する。
    4 委員は、本会の業務を処理するとともに執行する。
    5 監査委員は、会務会計を監査する。

                     第5章 会    議
第9条  本会の会議は、総会・委員会とする。
    2 総会は、会員をもって構成して年1回以上開催し、次の事項を審議する。
      ① 事業報告と決算  ② 事業計画と予算  ③ 役員の選出
      ④ 会則の改廃    ⑤ その他の重要事項
    3 委員会は、役員をもって構成し、本会の運営に必要な事項を協議し執行する。
    4 本会の会議は、出席者をもって成立し、出席者の過半数で決議する。

                     第6章 会計及び会費
第10条 本会の会計は、会費・補助金その他の収入をもってあてる。
    2 本会の会費は年度会費とし、年額1,500円とする。
    3 本会の会計は、4月1日に始まり、翌年の3月31日をもって終わる。
                     第7章 事務局
第11条 事務局を宮城県体育協会に置く。

                     第8章 補  則
第12条 本会の運営に必要な事項は別に定める。

附則
この規約は、平成 3年 4月 1日から施行する。
この規約は、平成 4年 3月 5日から施行する。
この規約は、平成 6年 3月12日から施行する。
この規約は、平成10年 3月14日から施行する。
この規約は、平成17年 4月 1日から施行する。
この規約は、平成21年 6月27日から施行する。
この規約は、平成23年11月20日から施行する。
この規程は、平成24年 9月 4日から施行し、平成24年6月30日から適用する。
この規程は、平成29年 3月 5日から施行する。



                   宮城県スポーツ指導者協議会地域規程

第1条  この規程は、宮城県スポーツ指導者協議会会則第3章第5条に基づき、地域に関することを定める。

第2条  県内に次の6地域を置く。
 (1) 仙台地域   (仙台市)
 (2) 仙南地域   (白石市 角田市 名取市 岩沼市 丸森町 蔵王町 川崎町 七ヶ宿 町 柴田町
             大河原町 村田町 亘理町 山元町)
(3) 宮城・黒川地域 (塩釜市 多賀城市 松島町 七ヶ浜町 利府町 大和町 富谷町 大郷町 大衡村)
(4) 大崎・栗原地域 (大崎市 栗原市 加美町 色麻町 美里町 涌谷町)
(5) 東部地域    (石巻市 東松島市 女川町)
(6) 登米・気仙沼地域(登米市 気仙沼市 南三陸町)

第3条  地域は、地域のスポーツ活動を推進するために、次の事業を行う。
 (1) 地域のスポーツ活動の推進に関する事業
 (2) 指導者に関する講習会並びに研修会の実施及び派遣事業
 (3) 会員相互の連帯と資質向上に関する事業
 (4) その他、目的達成に必要な事業

第4条  その他必要事項は、それぞれ地域が定める。

第5条  この規程は、総会の承認を得て変更することができる。


附 則  この規程は、平成23年11月20日から施行する。
     この規程は、平成29年 3月 5日から施行する。